会社を辞めたい病とは

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会社を辞めたい病は誰にでも起こり得る

会社を辞めたい人

「会社を辞めたい病」は誰でも突然発症する可能性があるもので、どんな人であっても会社を辞めたいと思うときはあるものです。

 

例えば、新入社員とかが入社して初めて迎える5月に会社を辞めたくなる5月病だとか、会社内部の人事異動で上司が変わって苦手なタイプの人間が新たに上司となり、会社に行くのが嫌になって最終的には会社を退職したいと思う場合です。

 

大半は一過性のもので、一定の期間が経過すれば自然にそういった気持ちもなくなり、会社を辞めたいとは思わなくなります。
しかし、長期間にわたりそういう気持ちが続くと問題になります。

 

辞めたいと考えると際に、重要な2つの区分

 

以前は会社をやめたいというと、か弱い人間のようにみられて会社の同僚や家族から非難されたものです。だからといって、会社を辞めたいと思うことがすべて労働者の側に原因があるという訳ではありません。

 

確かに会社のほうに特に問題がなく、労働者が精神を鍛えることでそういう会社を辞めたいという気持ちを克服することができる場合もあります。

 

しかし、会社側のパワハラや長時間労働、全く労働者の安全や健康に配慮を欠く勤務形態など、会社側の原因で会社を辞めたいと思う場合もあります。

 

この2つの場合は区別して考えなければなりません。

 

労働者に原因がある場合

 

労働者の側に原因があって、会社を辞めたいと思う場合には会社を辞めることはお勧めしません。
会社の業務が全く自分に適合しない場合で、転職先が決まっているような場合は別です。

 

そうでない場合には、自分で努力して会社に適合して勤務を続けることのほうが会社をやめるよりもはるかにベターです。
会社を離れることは大変なことです。最初はいいですが、時間がたってきて次の就職先が決まらないと相当に焦ります。

 

また、運よく転職先が決まっても前の会社より勤務条件が良い会社ならばいいのですが、大半は前の会社より条件の悪い会社に就職することになります。
ですから、自分の努力で治せるのならば勤務を継続したほうがいいのです。

会社側に原因がある場合

 

上司のパワハラ

上司のパワハラ、極端な長時間労働、危険な勤務形態等によって会社を辞めたいと思う場合なら、はっきりいって辞めた方がいいです。

 

例えば、IT会社などで異常な長時間労働を強いられた結果、精神疾患にかかる方がいます。
こういった病気は一度発病すると生涯にわたり治療が必要な場合もあります。

 

そうしたら生涯を棒に振ることにもなりかねません。そんな場合には健康を害する前に退職するべきです。

 

また、パワハラを受けている場合は、まず第三者に相談して解決を試みます。
それでも解決しない場合には会社ぐるみでパワハラを行っているわけですから、そんな会社ははやめに辞めるべきです。

 

パワハラの被害も後でストレス性の障害を引き起こしたりして、大変なことになる場合もあります。
早めに見切りをつけて次の会社を探すべきです。

 

ちなみに、残業時間が45時間を超える月が3月連続したことで会社を退職する場合、上司・同僚等から故意の排斥または著しい冷遇若しくは嫌がらせを受けたことを理由に退職する場合には、雇用保険で基本手当を受給する際、より優遇される特定受給資格者に該当します。

 

また、過労やパワハラで休職する場合には、一定の場合に健康保険から傷病手当金が出ます。
この傷病手当金は退職後も受給できる場合があります。
こういう制度を上手に利用して次の会社を探すべきです。

 

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