会社は辞めたいけど、次の会社が決まっていない

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会社は辞めたいけど、次の会社が決まっていないなら辞めるべきではない?

 

次の会社を決めてから今の会社を辞めるべき

会社を今すぐにでも辞めたいと思っても、次の会社が決まっていないなら勢いで辞めるべきではないです。

 

どうしても生活費の問題が発生するため、路頭に迷うような事態に陥らないためにも、この先のことを考える必要があります。

 

ただし、ブラック企業のような会社にお勤めの場合は、心身の異常をきたす前に早めに見切りをつけた方が良いでしょう。

できれば次の仕事が決まってから

できれば、転職の当てがあるとか、自営業を始める予定があるとか、会社を辞めた後の収入の確保のめどを立ててから会社を辞めるべきです。

 

無収入の時期が続くと、精神的に相当なプレッシャーがかかります。
さらに、配偶者やお子さんがいらっしゃる場合には尚更です。

 

 

結構つらい無収入

 

無収入で困る女性

収入のない時期でも生活費は勿論ですが、医療保険料、年金保険料、税金などは減免の規定があるとはいえ、容赦なく必要になります。

 

運よくすぐに次の会社が見つければよいのですが、特にある程度の年齢の方の場合にはなかなかいい仕事が見つかりません。

 

ズルズルと失業期間がながくなって、それらの保険料・税金の支払い滞ってきたり、貯金額が減少してくると自信を無くしていきます。

 

その中で職を探すと会社側から評価を下げられて、ますます就職が難しくなります。こんなことになるのならば会社を辞めなければよかった思うようになったら、退職は大失敗です。ですから、普通は会社を辞める時は次の会社が見つかってからが大原則です。

 

退職を申込む際の注意点

退職を申込む際のその理由にも注意しなければなりません。

 

病気や怪我、家族の介護、著しい冷遇や嫌がらせを受けたことが理由で自分から退職を申し入れる場合はまだよいのですが、そういった理由がなく自分から退職を申入れると、雇用保険の基本手当の受給開始が最長で3ヵ月間は据え置かれます。

 

従って、次の仕事の当てがなくて特に目立った理由なく退職する場合には、最低限雇用保険の受給が始めるまでの3か月間の生活費を確保しておかなくてはなりません。

 

早めに退職すべき場合

身体を壊すほどの長時間労働を強いられている、度を起こしたパワハラを受けている、というような場合には話は別です。

 

特に、残業が月100時間を超えるような長時間労働を強いられている場合には、若い方でも過労死する可能性がありますし、心を病んで精神疾患を患い一生病院通いとなる方もいらっしゃいます。

 

そうなっては取り返しがつきませんから、そのような場合にはとにかく自分を守るためにも早めに退職すべきです。

 

今話題の名ばかり管理職のように、自分で労働時間を決める権限がないのに名称だけ店長にして労働法上の労働時間の規制の除外対象とし、残業代を支払わないで殺人的な時間外労働を労働者に強いる会社もあります。

 

このような会社は、裁判で負けるまで自分たちの非を認めていませんから、自分たちの利益のために労働者は死んでもよいと思っているとしか考えられません。

 

そこまで極端でなくても、会社の中には労働者を自分たちの儲けのための道具程度にしか考えていないところもあります。
そんな会社に長くいると自分までダメにされますから、よく見極めて早急に退職すべきです。

 

このようなケースでは、次の会社が決まっていなくても退職すべきです。

 

希望はあります

希望を持つ女性

特に若い方で身体が健康であれば、仕事も見つかるし生活も何とかなるものです。

 

万が一あなたがブラック企業につかまった場合は、すぐに離れるべきです。

 

一歩外へでれば雇用保険を始めとして様々な救済の制度がありますから、それを上手に利用して生活を立て直していけます。

 

 

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